リモートワーク求人は減ってる？最新データと転職の狙い目

2025/09/30

新型コロナ禍をきっかけに一気に普及したリモートワーク。「在宅勤務が当たり前になる」と言われた時期もありましたが、2025年現在の求人市場では状況が大きく変化しています。

リモートワークの求人は本当に減っているのか？求職者が転職を考える際に、どのような点を意識すべきなのか？本記事では、最新データをもとにリモートワーク求人の現状を整理し、これからの転職の狙い目について解説します。

リモートワーク求人は本当に減っているのか？

コロナ禍直後の2020〜2021年は、リモートワークを導入する企業が急増しました。しかし2023年以降は「出社回帰」の動きが進み、完全リモートの求人は減少しています。厚生労働省や求人媒体のデータによると、2025年時点でリモートワーク求人比率は全体の約15〜20％程度とされています。

2025年3月の日本経済新聞（テレワーク実施、労働者の1割　厚労省調査）によると、テレワークをする労働者は1割（10.1%）だそうです。

完全リモートは減っている一方で、週2〜3日の出社＋残りは在宅といった「ハイブリッド勤務」は定着しました。特に大手企業や外資系では、柔軟な勤務形態を導入するケースが増えています。

「社員同士の交流が減った」「若手の育成が難しい」といった声から、出社を重視する企業が増えています。

在宅勤務では労働時間の把握やデータ管理の難しさが課題となり、一部企業ではリモートを縮小しています。

「すべてをリモートで行うより、対面のほうが効率的」という判断から、完全リモートからハイブリッドへの移行が進んでいます。

リモートワークが定着している代表例は IT・Web業界です。

スタートアップ企業は柔軟な働き方を売りにしており、リモート求人の比率が高い傾向があります。また外資系は成果主義のため「場所に縛られない働き方」が浸透しているケースが多いです。

地方在住者が都市部の企業にリモートで勤務するパターンも増えています。「東京の企業にリモートで働く→地方の低コスト生活」といったライフスタイルは、特に20〜30代の求職者から人気です。

リモート勤務は「自己管理」と「即戦力」が前提です。職務経歴書では、具体的なスキル（例：広告運用額◯億円／SEO改善率◯％／案件進行管理経験など）を数字で示すことが重要です。

完全リモートにこだわらず、ハイブリッド勤務も候補に入れると選択肢が広がります。「週2日の出社ならOK」など、自分の許容範囲を整理して伝えると採用に有利です。

2025年現在、リモートワーク求人は一時期のピークから減少しましたが、完全に消えたわけではありません。むしろ、

求職者にとって大切なのは、リモートに強い業界・職種を狙うこと、成果を数字で示して「即戦力性」をアピールすること、完全リモートにこだわらず柔軟に選択肢を広げることです。リモートワークの働き方を希望する方は、最新の求人動向を押さえながら、自分に合ったキャリア設計を進めていきましょう。

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